【私の視点】エビデンスがない?! それがどうしたの? 

エビデンスがない!

みなさん、EBMという言葉、ご存じですか?

Evidence Based Medicineという英語の略ですが、「根拠に基づく医療」です。

よく「エビデンスがある」とか「エビデンスがない」とかいう言葉を耳にします。

医療では「エビデンスがある」ことがどうやら良いことのように語られています。

そして、整体や鍼灸はよく「エビデンスがない」と言われ、まるで治らない、効果がないかのように語られます。

果たしてエビデンスとはどういうものなのか?

研究者や製薬会社が研究したことがあるかどうか

さて、エビデンスがあるということはどういうことか。

簡単にいうと、ある方法が有効かどうかを研究した論文が出されているかどうかということです。

そして、その方法が有効であるという論文があれば、

「エビデンスがある」

と言います。

例えば、ある頭痛薬が片頭痛に効果があるかどうかという論文が発表されているとします。

その中で、効果が認められると書いてあれば、

「この頭痛薬は片頭痛に効果があるというエビデンスがある」

と言うのです。

論文って、誰が何のために書く?

さて、このような薬の論文はたいていがその薬を売りたい製薬会社がお金を出して、論文研究費を負担しています。

テレビだって、スポンサーに不利になる報道は避けます。これはご存じでしょう。

ならば、薬が効かないっていう研究をあえてしますか?

もし、効かないってなれば、その研究は闇に葬られます。

効果があるという結果が出るまで、調査方法を変えて続けます。

そして、やっと出た効果があるという研究結果を世に出すのです。

ですから、利益に絡む人たちによる論文がほとんどです。

手術や投薬しかしていない整形外科医が主導した論文ではどんな結果になるのか分かりますよね。

手術は有効である⇒自身の仕事の根幹

薬は有効である⇒研究費のスポンサーが製薬会社

手技療法は無効である⇒仕事を取られるから

こんな風に、エビデンスはない!とされるのです。

手術をしたい人たち、薬を売りたい人たちによる論文研究結果ですから、そのまま鵜呑みにはできませんね。

エビデンスがない、の本当の意味

ですから、エビデンスがないというのは、西洋医学に大きく偏った見方で作られた虚構かもしれませんね。

腰痛診療ガイドラインでも、手技療法は無効とされています。

しかし、手技療法って、施術する人のレベルでかなり異なります。

しかも多種多様でひと言で「手技療法」と言われても、専門にしている者にとっては、それはどんな手技療法で、しかもどのくらいの経験者によって行われた結果を集めているの?となります。

ですから、徒手療法にとっては適当な方法で、利益が相反する人たちによってつくられた研究による、

「エビデンスがない」

と言われても、その研究のエビデンスがないよ、と言い返したいくらいですが、政治力や資金力が圧倒的に違うので、西洋医学にはかないません。

ただ、発見は研究室からでしか起こらないわけではありません。

現場でも起こります。

現場で起こった発見を、ただ研究結果のエビデンスがないからといって否定するのはよくありませんね。

それだと前例に従うことでしか判決をくだせない裁判と同じです。

経験した一人ひとりの声が大切

ですから、お偉い方々のさも正しいかのようなご研究よりも、みなさんが徒手療法をお受けになって、実際に感じたことや、楽になったという経験が大切です。

そのお一人おひとりの声が水面に投じられた一石による波紋のように、どんどん広がっていけば、今よりもずっと偏見のない見方がされる社会が来ることだと思います。

※西洋医学、整形外科を非難しているような内容に感じられると思いますが、ここに誤解のないように補足しておきます。

補足1
 医師にも広く医学、医学というよりも人の身体を広く勉強されている方がいらっしゃいます。薬を出すだけではなく、他に多くのオプションが存在することを患者さんに示唆されています。

 このような医師が増えることを望みます。医療とは、化学物質で症状を抑えるだけ、手術で取り去る、取り換えるだけではなく、そうならないように本当のことを発信する医師の方々には敬意を表します。

補足2
 論文が偏った内容になるというのは、どの分野にもあることです。それは立場が違うと、見えてくるものが違うからです。

 これは無知による弊害です。知識がないと、つまりそれを知らないから、偏ってしまうのです。もちろん、手技療法の論文が沢山出てくれば、おそらくは手技療法に偏った結果となるでしょう。

 今の問題は、医師と製薬会社による論文に偏っているということなのです。

 ということは、手技療法の分野の研究を進めて、こちらからも研究結果の開示をしていくことが重要なのです。


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